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介護の場で重要な役割を果たすのは人員だけではありません。自立した生活の困難な高齢者や障害者のために、介護の場では車椅子やマットレス、特殊寝台といった福祉器具は必要不可欠でしょう。このような福祉器具を利用する方が、適切な器具を選べるようにアドバイスしたり使い方を説明したりする職種が福祉用具専門相談員です。
福祉用具専門相談員には、さまざまな症状を抱えながら介護サービスを利用している方のために、ケアマネジャーと連携して利用者1人ひとりに最適な福祉器具を選定・提案。自立した生活を実践できるようにするという役目もあります。
福祉用具専門相談員の資格を取得する代表的なメリットを見てみましょう。
就職に有利になるというのが、福祉用具専門相談員の代表的なメリット。
介護保険の指定を受けている福祉用具貸与・販売事業所は、必ず常勤換算で2名以上の福祉用具専門相談員を配置することが義務付けられています。そのため、資格を取得していれば福祉用具貸与・販売事業所への就職が有利になるでしょう。
介護関連の資格にはたくさんの種類があり、研修を終えるだけで取得できるものもあれば、試験の難易度が非常に高いものもあります。
そのなかで、福祉用具専門相談員は研修を最後まで受講すれば資格を取得できるので、難易度は非常に低いと言えるでしょう。そのため資格が取りやすく、介護関連の経験がない人にもおすすめできる資格です。
ほかの福祉関連の資格と比べると、福祉用具専門相談員の資格取得のための費用は4～5万円。金銭的な部分でもハードルは低めなところが魅力です。
福祉用具専門相談員の資格を取得するには、厚生労働省が指定している講習を修了することが必要です。
※介護福祉士、義肢装具士、保健師、看護師、准看護師、理学療法士、作業療法士、社会福祉士は、講習を受けなくても福祉用具相談員の要件を満たしているものとみなされます。
福祉用具専門相談員の資格の認定を行っているのは、厚生労働省の指定を受けた各都道府県の研修事業者。指定の研修を受講することで資格を取得可能です。細かいカリキュラム内容や時間配分は研修事業者によって異なるので、事前にチェックしておきましょう。
福祉用具専門相談員の資格取得のための費用は、前述の通りおよそ4～5万円。この数字は、介護関連の資格取得の費用の中ではかなり安いほうです。
福祉用具専門相談員の合格率は一般には公開されていませんが、それほど難易度が高い研修ではありません。
研修の最後には1時間の試験が行われますが、しっかり講習を受けていれば決して難しいものではないでしょう。試験で不合格でも補講・再試験があるので、再挑戦も可能です。
福祉用具専門相談員は、一人ひとりに適した福祉用具の提案を行う仕事です。利用者の身体能力やおかれている状況・要望などをヒアリングし、適切なアドバイスができるかが重要になります。
福祉用具専門相談員は利用者やその家族だけでなく、ケアマネージャーや福祉用具メーカーの担当者と接する機会も多い仕事です。コミュニケーションが得意な人や相手の話を聞くのが上手い人だと、福祉用具専門相談員として活躍できるでしょう。
福祉用具専門相談員の活躍の場は介護福祉施設や医療施設がメインで、現場で働く機会は少ないです。しかし、利用者やお客様の多くは介護や福祉に関する悩みや不安を持っているので、福祉用具の知識以外にも、介護や福祉そのものに関する知識が必要です。
また利用者や周りの人のおかれている状況を考えたうえで、福祉用具を提案するためにも介護や福祉に関心がなければなりません。
福祉用具専門相談員には、利用者を取り巻く環境や身体の状態などを注意深く観察できる力が必要です。利用者一人ひとりに適した福祉用具を選定するには、身体能力や認知能力の程度など、さまざまな要素が関わってきます。
利用者やお客様との会話から得られる情報だけでなく周囲の環境を観察し、そこから足りないものを予測する力も必要となるでしょう。そのため、観察力に優れておりプラスアルファの提案ができる人ほど、福祉用具専門相談員に向いています。