言語聴覚士（ST）

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言語聴覚士とは？

言語聴覚士（ST）とは「スピーチ・ランゲージ・ヒアリング・セラピスト：Speech Language Hearing Therapist」とも呼ばれ、「言葉」によるコミュニケーションの問題解決をサポートする国家資格が必要な専門家です。

病気や事故、加齢や先天的な問題などによって言葉によるコミュニケーションが難しくなっている人のために、検査結果に基づく訓練プログラムを作成しています。そのほかに、言葉だけでなく食事に関しても専門的な支援を行うことから、言葉だけでなく「話す・聞く・食べる」といった口を使う行動のエキスパートでもあります。

行動変化による改善を支援することに加えて、言葉を使ったコミュニケーションが難しくなることで孤立感や不安感を強めてしまう人の心に寄り添いながら、メンタルケアに努めることも重要です。

介護現場における言語聴覚士の主な仕事内容

発話とコミュニケーションの訓練

高齢者や病気の患者など、思うように口を動かせなくなって言葉を発せられなくなった言語障害者や、伝えたいことを自由に伝えられなくなった人のために、円滑なコミュニケーションを叶える方法を一緒に考えて、問題改善に向けた訓練プログラムの実践を後押しします。

また、聴覚障害によって発話やコミュニケーションが難しくなっている場合、医師の指導にもとづきながら必要な検査を実施して、補聴器の装用指導といったことを行うこともポイントです。

嚥下障害や摂食障害の改善

言葉を発する上で、唇や舌といった口関連の機能は重要です。また、発語に関連した機能は、同時に食べ物を食べたり飲んだりするためにも欠かせないものであり、言語聴覚士は「食べられない」「飲み込めない」といった摂食障害や嚥下障害の予防・改善にも働きます。

嚥下機能を改善したり嚥下障害を予防したりすることは、誤嚥性肺炎のリスクを軽減するなど、要介護者の安全性にとって直接的に関わる部分でもあり、介護や医療の現場における言語聴覚士の働きはとても重要であるといえるでしょう。

嚥下訓練を行う場合、要介護者や高齢者などそれぞれの状態や特性に適したリハビリプランを考えながら、食事の仕方や使用する容器、食事中の姿勢や食べるペースなど、飲食に関連したあらゆる行動や環境の改善に努めます。

他の専門職と連携したチーム介護

言語聴覚士は単独で働く専門家でなく、むしろ医師や看護師、理学療法士・作業療法士といった複数の医療従事者やリハビリのプロフェッショナルと連携しながら、チーム体制で介護や看護を行います。そのため、言語聴覚士は医師の指導下で適切な医療業務をサポートする「コメディカルスタッフ」と呼ばれることも特徴です。

言語聴覚士が必要とされる代表的な障害

言語障害

言語障害には、何らかの原因によって言葉を正しく発音できなくなる「構音障害」と、脳機能に問題が生じたせいで言葉を使えなくなる「失語症」の、大きく2つのタイプがあります。

構音障害では、自分から適切な言葉を発せられないだけで、相手が何を言っているのか理解できるため、筆談などのコミュニケーションは問題ありません。

失語障害の場合、文字や言葉を認識する脳機能へ異常が生じると、そもそも言葉に対する認識力や理解力が失われてしまって、会話や文字を介した意思疎通そのものが困難になってしまう可能性もあります。

音声障害

声は発せられるものの、何らかの原因によって声の音が変化したり、思い通りの音を発せられなかったりする障害です。原因や症状に応じて、医師と連携しながら問題の改善を考えます。

摂食障害・嚥下障害

食べたり飲み込んだりすることが難しくなる障害です。

食欲は人間の三大欲求の1つであり、食事は日々の楽しみであると同時に、健康管理に欠かせない行為です。そのため、摂食障害や嚥下障害は誤嚥性肺炎や喉のつまりなどのリスクを増大させるだけでなく、生きることへの意欲を失わせたり、栄養失調といった問題の原因になったりします。

特に高齢者の多い介護現場では、嚥下能力をサポートする言語聴覚士の役目も重要といえるでしょう。

言語聴覚士になるには

言語聴覚士は国家資格であり、資格取得には国家試験に合格しなければなりません。そして、受験資格を得るためには大きく二通りの方法があります。

言語聴覚士の養成課程のある教育機関を卒業する

高校を卒業後、言語聴覚士の養成課程がある大学や短大、専門学校へ進学して、卒業することで受験資格を得られます。

卒業後に国家試験へ合格することで、言語聴覚士の資格を取得するという流れです。通学期間は3～4年です。

4年制大学卒業後に養成課程のある教育機関を卒業

すでに4年制大学を卒業した人が、改めて言語聴覚士の養成課程のある教育機関へ進学する場合、2年間の通学で受験資格を得ることができます。

夜間課程による就学も認められるため、社会人として働きながら資格取得を目指す人も少なくありません。

その他の方法

言語聴覚士の養成に関連した科目を一定以上取得している人は、指定校（1年制）を卒業することで受験資格を得られます。また、外国で言語聴覚士について学習した経歴を認められた場合、厚生労働大臣の認定で受験資格を得られます。

参照元：厚生労働省公式HP/言語聴覚士国家試験の施行（https://www.mhlw.go.jp/kouseiroudoushou/shikaku_shiken/gengochoukakushi/）